進学や転勤、結婚などのライフイベントに合わせて、マイホームを検討する方も多いのではないでしょうか。

特にマイホームを建てる際に借り入れる住宅ローンについては、返済額や期間についての不安を感じやすいものです。

住宅ローンの検討時に参考になるのが、返済時における負担の程度を示す「返済負担率」という指標です。

今回は住宅ローンにおける返済負担率の意味と計算方法、検討時の注意点について解説します。

住宅ローンにおける返済負担率とは、収入に対する年ごとの返済金額の比率のことです。

住宅ローンの借り入れには金融機関の審査を経る必要があり、住宅購入者は現実的な返済が見込める返済負担率を提示します。

一般的に理想とされる返済負担率は25〜35%であると言われています。

なお、返済負担率の計算において扱う「収入」は予め税金や保険料が引かれた「手取り収入」であるため、計算の際には注意が必要です。

住宅ローンにおける理想的な返済負担率は住宅購入者の収入や今後のライフイベントによって異なるため、計算によって大まかな数値を知ることが大切です。

具体的な返済負担率は、以下の計算式によって求められます。

返済負担率(%)=1年のローン返済額÷収入×100　

今後借り入れる住宅ローンの金額を決定するための大事な指標となるため、事前に計算した上でローンの審査に臨むことが重要です。

計算によって求めた返済負担率は、住宅ローンの返済途中で変動することが考えられます。

そのため、以下に挙げる事情も加味しながら返済比率を検討する必要があります。

給与所得者の収入が減っても無理なく返済できるように、返済負担率を考慮することが大切です。

親の介護や転職、子の出産などのさまざまなライフイベントに伴う支出が、家計の収入を圧迫する恐れもあります。

返済負担率やローン借入額を決定する時点では、将来の収入や支出がどのように変動するかが分からないため、長期的な視点を持って検討を進めましょう。

理想的なローンを組むためには、返済負担率以外の数値を考慮する必要があります。

1つが「年収倍率」であり、ローンの返済総額が年収の何倍に該当するかを示したものです。

一般に理想とされる年収倍率については、7倍から8倍であると言われています。

また、ローンを完済した時点での年齢を示す「完済年齢」も、非常に重要な数値です。

住宅ローンの融資を行う金融機関によっては完済年齢の上限が定められている場合もあるため、退職後の収入や返済負担の程度を考えながら計算することが重要です。

返済負担率は今後の住宅ローンの返済総額を決める上で非常に重要な指標であるため、自分にとっての理想の数値を検討する必要があります。

将来のライフイベントによる返済負担を考慮しながら、長期的な返済計画を立てた上で返済負担率を決めるようにしましょう。

当社はマイホームをご検討の方向けに、住宅ローンや資金計画に関する相談会を開催しております。

住宅を建てる上でローンについてお悩みの方は、ぜひ当社までご相談ください。