マイホームを検討する際、土地選びは非常に重要なポイントです。

この際、「建ぺい率」という言葉を目にすることが多いですが、具体的にどのような意味を持ち、どのように土地選びに影響するのかわからないという方も多くいらっしゃるでしょう。

そこで今回は、建ぺい率と容積率の意味について詳しく解説します。

建ぺい率とは、敷地面積に対する建築面積の割合を示すものです。

具体的には、建物を上から見たときに、その土地の何割を占めているかを示す数値です。

一般的に、以下の計算式で計算されます。

建ぺい率 = 建物面積÷敷地面積×100

例えば、敷地面積が100㎡の土地において建ぺい率が50%ならば、建築面積は50平方メートルまでとなります。

建ぺい率が大きいと建物に使える面積は増えますが、その分隣の家との距離が狭くなる可能性も。

反対に、建ぺい率が低い場合は、十分な広さの家を建てるためには広い土地が必要となり、土地代も高くなる可能性があります。

容積率は、敷地面積に対する延床面積の割合を示すものです。

延床面積とは、すべての階の床面積の合計を指します。

この際、バルコニーやロフトなどは、延床面積には含まれない点には注意してくださいね。

容積率は、以下の計算式で求められます。

容積率 = 延べ床面積÷敷地面積×100

例えば敷地面積が100平方メートル、容積率が80%の土地では、住宅の延べ床面積は80平方メートルが上限です。

容積率は建ぺい率と同じく土地ごとに上限が決められているだけでなく、固有のルールがあります。

全面の道路幅が12メートル以下の場合は、「道路幅の40%」または「指定の容積率」のどちらか小さい方が適用されます。

1.用途地域とは

用途地域とは、行政によって土地の利用目的が定められた地域のことを指します。

都市計画法に基づいて、「商業地域」「工業地域」「住居地域」など、用途地域は13種類に分けられており、それぞれの地域で建ぺい率や容積率の上限が異なります。

2.用途地域の種類

用途地域の種類によって、土地利用制限は異なります。

以下は、住居の建築ができる用途地域の一例です。

・第一種低層住居専用地域

・第二種低層住居専用地域

・第一種中高層住居専用地域

・第二種中高層住居専用地域

・第一種住居地域

・第二種住居地域

3.防火地域・準防火地域の特例

用途地域の中には、火災の危険を防ぐための「防火地域」「準防火地域」と定められているエリアがあります。

防火地域や準防火地域では、建築基準法に基づき、耐火建築物等の建ぺい率が10％緩和されることが定められています。

建ぺい率や容積率は、マイホームを建てる際の土地選びにおいて非常に重要な要素となります。

特に、隣の家との距離や、家を建てるのに十分な土地の広さを確保できているかなどのポイントに注意してくださいね。

本記事では、用途地域による制限や特例もご紹介しましたので、最適な土地を選ぶための参考にしてみてくださいね。